ヨーロッパのバルト海に面したラトビアは、世界遺産にも登録されている首都リガの街並みをはじめ、バルト最大の教会と言われるリガ大聖堂やルンダーレ宮殿など美しい建造物の数々、そして500キロにもおよぶ海岸や手つかずの自然が多くの人々を魅了しています。しかし年間100人という制限があり、仕事探しが難航すると言われています。

2017年2月にワーホリ協定国の1つとなったハンガリーは、『ドナウの真珠』の異名を持つブダペストや、地元民の交流の場としても人気の温泉など、実は魅力的なスポットがたくさんあります。しかし最低賃金は日本よりも低めな点がネックとなっています。

オランダとのワーキングホリデーは2020年に始まり、治安のよさや働きやすさなど魅力が多いことからOECD（経済協力開発機構）の発表する「ワークライフバランスがとれている国ランキング」で1位に選ばれています。しかしビザはメールでの登録後、入国後に申請という変わった流れになっているので注意が必要と言われています。

イギリスとグリーンランドの間に浮かぶ島国・アイスランドは、2018年9月にワーキングホリデー制度が開始されました。火山や氷河、オーロラなど、手付かずの自然があちこちに残っており、自然が織り成す絶景の数々に感動するはずです。しかし渡航できる年齢は18～26歳までと他国より少し短かめになっています。

中央ヨーロッパに位置するチェコは、2018年11月にワーキングホリデー制度が始まり、首都のプラハをはじめ中世の面影を残す街並みが美しいと人気を集めています。国民のビール消費量が世界でトップレベルで、ビールを飲みながら親交を深めることができます。しかし仕事の時給が低いため、費用を余分に準備する必要があります。

2019年4月にワーホリ協定国に仲間入りしたリトアニアは、治安のよさや物価の低さなど、生活するうえで気になるポイントがしっかり押さえられており、ワーキングホリデーの先として人気があります。しかし仕事の時給は低く、リトアニア語まある程度必要になる点が難点と言われています。

「IT大国」と言われているエストニアとのワーキングホリデーは2020年に始まり、物価の低さや治安のよさなど長期滞在にうれしいポイントも多く、エストニアを拠点にヨーロッパ諸国を周遊旅行したい人からも高い支持を集めています。しかしワーキングホリデー向けの求人が少なく、英語が必須な点がネックになっています。

ブラジルとアルゼンチンの間にある小さな国・ウルグアイは、2023年にワーキングホリデー制度がスタートし、日本の約半分という小さな国ですが、手つかずの自然や世界遺産など魅力が豊富と言われています。しかし南米では物価はやや高めで、さらに仕事の情報量も少ないことから避けられているそうです。

ヨーロッパで数少ない英語圏のワーキングホリデー先であるアイルランドは、ネイティブとより多く触れ合い、しっかりと英語を学びたいという方におすすめと言われています。しかしビザ取得に費用が発生し、さらに物価が高いことかネックになっているようです。

デンマークは「世界一幸せな国」として知られており、「フォルケホイスコーレ」という北欧発祥の教育機関もあり、語学だけでなく幅広いことを学ぶことができます。給料が高いという点でも魅力的ですが、その分、物価が高く、節約を意識できる人に向いていると言えます。

ほかの協定国と比較するとあまり情報がなく、日本からの渡航者もそれほど多くありませんが、オーロラに代表されるような美しい自然を楽しんだり、周囲の誰もが体験していないような文化や生活に触れることができます。しかしビザ取得には必要書類が多く、さらに物価が高いことがネックとなっているようです。

2015年に日本とのワーキングホリデーが始まったポーランドは、ビザ申請は無料で手続きも簡単な点が人気の理由となっています。また、ヨーロッパ特有の美しい街並みや豊かな自然、音楽などの芸術を堪能できます。しかし賃金が低く、さらに仕事もそれほど多くないことが不人気の理由になっています。